📰【超・解説】AI神話の崩壊と、結局「対面」に戻る滑稽な世界

🕴️**【深掘り記事】AIという名の麻薬に溺れた市場と、「自社株買い」ドーピングの切れ目**

賢明なる皆様、ごきげんよう。

今朝も、遅延しがちな通勤電車の中で、他人の湿ったコートに顔を押し付けられながら、スマホの小さな画面で証券会社のアプリを開いていることでしょう。

「自分の持っているAI関連株、今日も上がっているかな？」と、かすかな希望にすがりつくそのお姿。

本当に、涙ぐましいほどの健気さです。英国紳士の端くれとして、皆様のその忍耐力にはスタンディングオベーションを送りたい気分でございます。

しかし、大変心苦しいのですが、皆様のその甘い夢に、氷水をぶっかけなければなりません。

皆様が信じて疑わない「AI（人工知能）」という名の打ち出の小槌は、すでにひび割れ、中から腐臭が漂い始めているのです。

バンク・オブ・アメリカ（BofA）が昨日発表した、最新のグローバル・ファンド・マネージャー調査のデータをご覧になりましたか？

実に35%もの投資家が、「企業はAIに金をかけすぎている」と回答しています。

さらに、一般のアメリカ人を対象としたYouGovの調査でも、54%が「企業はAIへの投資をやりすぎだ」と冷ややかな目を向けているのです。

これはどういうことか、お分かりでしょうか。

ついこの間まで、「AI」という二文字を事業計画書に書き込むだけで、株価が天まで昇るという、馬鹿げたボーナスタイムがありましたね。

日本のサラリーマン社会で例えるなら、経営会議で無能な役員が「我が社もこれからはDXだ！ AIだ！」と叫ぶだけで、誰もその中身を理解していないのに「さすが専務、先見の明がある！」と拍手喝采が起きる、あの狂気の沙汰です。

しかし、その宴はすでに終わりました。

かつては、アメリカのIT巨人が「AI関連の設備投資（カペックス）を増やします」と発表すれば、株価は無条件で跳ね上がっていました。

ところが今はどうでしょう。

アマゾンが今年、前年比60%増となる約2,000億ドルもの設備投資を行うと発表した途端、株価は16%も暴落しました。

マイクロソフトも同様です。前年比65%増の投資を発表した直後から、株価は9%の下落に見舞われています。

BofAのストラテジストが言うように、AI投資はもはや「追い風」ではなく、完全に「向かい風」へと変わってしまったのです。

なぜ、こんなことになったのでしょうか？

理由は極めてシンプルです。**「いくら金を突っ込んでも、それに見合うリターン（収益）を生み出せていないから」**です。

皆様の会社にも、鳴り物入りで導入された数億円の「最新顧客管理システム」はありませんか？

導入したはいいものの、現場の人間は誰も使いこなせず、入力が面倒くさくて、結局は昔ながらのExcelで管理しているという、あの悲惨な光景。

あれの「数百兆円バージョン」が、今、世界中のメガテック企業で起きているのです。

巨額の資金を投じて、最先端の半導体を買い漁り、バカみたいに電力を消費してデータセンターを稼働させている。

しかし、そこから生み出されるのは、たまに面白い文章を書いてくれるチャットボットと、業務効率が「ほんの少し」上がるだけのツールに過ぎません。

これに何千億ドルもの価値があるのでしょうか？ 市場はついに、その「不都合な真実」に気づき始めたのです。

さらに恐ろしいのは、このAIへの過剰投資が、株式市場の「生命線」を断ち切りつつあるという事実です。

リーマンショック以降、アメリカの株式市場を右肩上がりで支えてきた最大の要因をご存知でしょうか。

それは企業の優れた業績……ではありません。「自社株買い」という名の、合法的な株価操作です。

儲かった利益を使って自らの株を買い占め、一株あたりの価値を無理やり押し上げる。このドーピングによって、株価は上がり続けてきました。

しかし今、メガテック企業はAIのインフラ構築に狂ったようにお金を注ぎ込んでいます。

当然、手元に残る現金は減ります。つまり、自社株買いに回す資金が枯渇し始めているのです。

ドーピングが切れた肉体は、果たしてどうなるでしょうか。皆様の想像の通りです。

それでも、モルガン・スタンレーは「ハイパースケーラー（巨大IT企業）の2026年の設備投資は7,400億ドルに達する」と、まだまだ投資競争は続くと予想しています。

「計算リソースの需要が供給を上回っているから」というのが彼らの言い分です。

確かに、AIの学習と実行には莫大なエネルギーと処理能力が必要です。彼らはもう、後戻りができないのです。

ここが最大の悲劇です。

AIが全く収益化できていないにもかかわらず、企業も、市場も、そして経済全体も、AIという単一のギャンブルに完全に依存してしまっています。

JPモルガンの試算によれば、2025年のS&P500の上昇分の約70%はAI関連株によるものでした。

ハーバード大学の経済学者に至っては、「2025年上半期の経済成長の90%はAI関連の設備投資によるものだ」と分析しています。

さらには、プライベート・クレジット（非公開企業への融資）市場にまで、AI関連の負債が深く入り込んでいます。

これはもう、立派な**「AI依存症」**です。

酒をやめれば手が震え、幻覚が見えるアルコール依存症の患者と同じです。

「AI投資をやめます」と宣言した瞬間、株価は暴落し、経済成長は止まり、金融システム全体にヒビが入る。

だから、彼らはやめられない。儲からないと分かっていても、アクセルを踏み続けるしかないのです。

このチキンレースの結末は、火を見るより明らかでしょう。

いつか必ず、どこかの巨大IT企業が「やっぱりAIへの投資、減らします」と白旗を揚げる日が来ます。

その時が、この壮大なバブルの完全な崩壊地点となります。

では、賢明なる皆様はどうすべきか。

**「AIメガテック（Microsoft、Amazon、Metaなど）の株からは、今すぐ逃げろ（全売却しろ）」**です。

彼らは今、見えない壁に向かって猛スピードで突っ込んでいる暴走列車です。そこに乗り続けるのは、ただの自殺行為です。

もし、どうしてもこの分野に投資したいというギャンブル狂の方がいらっしゃるなら、AIのモデル開発企業ではなく、「電力インフラ」や「冷却システム」の関連銘柄を買えと申し上げておきましょう。

砂金探しで儲かるのは、砂金を見つけた者ではなく、彼らに「スコップとツルハシ」を売った者だけです。

そして、今のAI市場において確実に消費されるのは、半導体ではなく「莫大な電力」だけなのですから。

📝【3行まとめ】忙しすぎてトイレで隠れて読んでいる皆様へ

• 投資家の35%が「AIへの投資は過剰」と判断。Amazonなどの巨額投資発表は株価暴落の引き金に変化。

• AI投資の巨額負担により、株式市場を支えてきた「自社株買い」の資金が減少。ドーピング切れの危機。

• 【結論】AIバブルは収益化の壁にぶつかり崩壊寸前。メガテック株からは即刻逃げ、買うなら電力インフラを。

🏦【気になった記事】結局は「土下座」？ メガバンクの実店舗回帰という皮肉

さて、次にご紹介するのは、AIの話題から一転して「超アナログ」なニュースです。

JPモルガン・チェースが、2026年に全米で160以上の新しい実店舗（支店）をオープンし、さらに600店舗を改装すると発表しました。

バンク・オブ・アメリカも同様に、2027年末までに150以上の新しい金融センターを開設する計画を進めています。

皆様、これを聞いて「あれ？」と思いませんでしたか？

ここ10年以上、銀行業界は「これからはフィンテックだ！ モバイルバンキングの時代だ！」と騒ぎ立て、店舗を次々と閉鎖し、窓口の行員をリストラしてきました。

アメリカでは2009年のピーク時から、国民一人当たりの店舗数が30%も減少しています。2025年の上半期だけで264店舗も閉鎖されたのです。

それなのに、なぜ今になって慌てて「実店舗」を増やしているのでしょうか。

答えは簡単です。人間は、本当に困った時は「画面越し」では納得しない生き物だからです。

アクセンチュアの最新の調査によれば、顧客の64%が「オンラインで解決できない問題が起きた時は、やはり実店舗に頼る」と回答しています。

さらに65%の人が「実店舗があること自体が、銀行の安定性の象徴だ」と感じているのです。

これは、日本のサラリーマン社会でも全く同じ現象が起きています。

コロナ禍で「これからはすべてZoom会議だ！ オンライン商談で効率化だ！」と息巻いていた経営陣も、いざ数億円の大型契約を結ぶ段になったり、重大なクレーム処理が発生したりすると、どうなりますか？

結局、高級スーツを着込んで、菓子折りを持って相手のオフィスに出向き、料亭で接待をして、時には畳の上で土下座まがいの謝罪をするわけです。

どんなにデジタル化が進んでも、最後の最後、信用を担保するのは「物理的な空間」と「人間の顔」なのです。

銀行にとっても、実店舗は単なる取引の場ではありません。街角に看板を出しておくこと自体が、「うちは簡単には潰れませんよ」という強烈な広告であり、富裕層を安心させるための装置なのです。

特にJPモルガンは、低中所得者層の地域や農村部にも進出しようとしています。これは、デジタルからこぼれ落ちた顧客を、物理的な網で根こそぎ掬い取ろうという野心的な戦略です。

賢明なる投資家の皆様。

AIだ、暗号資産だと、実体のないものに浮かれている市場の裏で、本当に賢い資本家たちは「一等地の実店舗」という極めてアナログな不動産戦略に回帰しています。

「完全デジタル化を謳う新興ネット銀行は売り。優良な実店舗網を再構築している伝統的メガバンクを買え」

これが、人間の変わらぬ本質を見抜いた、最も手堅い投資スタンスと言えるでしょう。

☕【小ネタ2本】数字のカラクリと、無価値になる「高学歴」

① 住宅と製造業の「見せかけの回復」にご用心 今朝のデータで、アメリカの12月の住宅着工件数が6.2%急増し、1月の鉱工業生産も0.7%上昇したと報じられました。メディアは「経済は堅調だ！」と喜んでいますが、皆様、騙されてはいけません。 住宅着工が前月比で増えたとはいえ、前年同月比ではまだ7.3%のマイナスです。これは、営業成績が万年ビリの社員が、たまたま一つ契約を取ってきただけで「俺、覚醒しました！」と騒いでいるようなものです。そもそも住宅建設業者のマインドは依然として悲観的です。金利が少し下がったからといって、一度冷え込んだ巨大産業がそう簡単に息を吹き返すわけがありません。一喜一憂するのは素人だけです。

② 大卒インフレ。ついに「学歴」がコモディティ化する 米国勢調査局の最新データによると、25歳以上のアメリカ人のうち、学士号（大卒以上）を持つ人の割合が34%から38%に増加しました。特にダーラムやオースティンといった都市部で急増しています。 素晴らしいことですか？ いいえ、これは単なる「学歴のインフレ」です。 みんなが大卒の資格を持つようになれば、その資格の価値は暴落します。日本の就職活動で、全員が「TOEIC800点です」「サークルの副代表でリーダーシップを学びました」と念仏のように唱え、面接官が白目を剥いているのと同じ現象です。誰もが持っている「大卒」というパスポートは、もはや何の差別化にもなりません。これからの時代、紙切れの学位よりも、実際にコードを書けるか、あるいは配管の修理ができる「ブルーカラーの専門技術」の方が、よほどプレミアムな価値を持つようになるでしょう。

🖋️**【編集後記：虚構に踊るか、現実を直視するか】**

最後までお付き合いいただき、誠にありがとうございます。今朝も皆様の貴重な通勤時間を頂戴し、私の皮肉にお付き合いいただいたこと、深く感謝申し上げます。

本日は「AIという巨大な虚構」と「実店舗という泥臭い現実」のコントラストをお届けしました。

世の中の大多数の人間は、いつの時代も「魔法の杖」を探して彷徨っています。

「これさえ買えば儲かる」「この技術で世界が一変する」 そういう甘い言葉に騙され、高値でババを引かされるのが大衆の役目です。

皆様のオフィスにもいるでしょう。 ビジネス書を読んだ次の日だけ「これからはアジャイルだ！」などと横文字を使い始め、一週間後にはすっかり忘れてハンコ押し作業に戻っている、あの愛すべき凡人たちが。

市場も全く同じです。 彼らはAIという名の新しいオモチャに熱狂し、そして今、それが「ただの金食い虫」であることに薄々気づき始め、パニックを起こしかけています。

我々のような冷酷な投資家がすべきことは、彼らの熱狂に同調することではありません。 彼らが絶望して投げ売りを始めた時に、冷ややかな笑顔でそれを拾い上げる準備をしておくことです。

そして、オンラインで全てが完結すると錯覚している愚か者を尻目に、実社会で「人間関係」と「物理的な足場」を固めている企業にこそ、真の価値を見出すべきなのです。